数日前、ＤＶＤで、久し振りに『戦場のメリー・クリスマス』
（大島渚監督／１９８３年）を見ました。

（『戦場のメリー・クリスマス』に関するサイト）http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%88%A6%E5%A0%B4%E3%81%AE%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%82%B9


http://www.amazon.co.jp/%E6%88%A6%E5%A0%B4%E3%81%AE%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%82%B9-DVD-%E5%A4%A7%E5%B3%B6%E6%B8%9A/dp/B0000A4HUB

この映画が完成・公開されたのは、もう２５年前（１９８３年）
の事です。１９８３年と言ふ年は、私にとって、非常に感慨
の有る年でしたが、あれから２５年経ったのか、と言ふ思ひ
も有って、色々な思ひが心に浮かびました。

この映画は、南アフリカの小説家サー・ヴァン・デル・ポストの
小説『影の獄舎』を原作に、大島渚監督とポール・メイヤース
バーグが脚本を書き、そして、坂本龍一が音楽を担当した、日本、
イギリス、オーストラリア、ニュージーランド、の合作で、
第二次世界大戦初期のジャワ島で、日本軍の捕虜と成った連合軍
兵士と日本兵の間の葛藤と友情を描いた物語です。

この映画を見る度に、私は、この撮影が開始される際、大島渚監督
が記者会見で口にした或る発言を思ひ出します。それは、

「ジャン・ルノワールの『大いなる幻影』の様な映画を作りたい。」

と言ふ発言です。

『大いなる幻影(La Grande Illusion)』は、画家のルノワールの
息子でもあるフランスの映画監督ジャン・ルノワールが、
第一次世界大戦中、ドイツの捕虜に成った二人のフランス人を
主人公に、戦時におけるドイツ人とフランス人の友情を描いた
傑作です。（１９３７年公開）

（『大いなる幻影』（１９３７年）に関するサイト）
http://homepage2.nifty.com/cs-vision/meigakurabu%201.html

その『大いなる幻影』（１９３７年）の様な映画を作りたい、と
大島渚監督は、『戦場のメリー・クリスマス』の撮影を開始する
際、発言して居たのですが、永い間、私は、『戦場のメリー・
クリスマス』を見る度に大島監督のこの言葉を思ひ出して居ました。
そして、残念ながら、そこまでは到達しなかったのではないかと
思って居ましたが、数日前、ＤＶＤで久し振りにこの映画（『戦場
のメリー・クリスマス』）を見て、自分は間違って居たのかも
知れない、と思ひました。

労働者解雇で大企業は延命
　　　　　　　　　　　　　　　内部留保２３０兆円ためこみ　　　　２００８年１２月２２日付

　暮れてゆく師走の街街に、首を切られた大量の労働者があふれ始めた。１、２年まえまで「史上最高益」を豪語していた多国籍大企業が、アメリカ経済がパンクしたことを理由に容赦ない大量解雇を始めたからである。連日のように新聞やニュースが発表内容を伝えている。厚生労働省が主要メーカーを対象にした調査では、来年３月までに解雇される派遣社員の数は、１０月までに確定しているだけでも３万人。その後の動きを加えると自動車メーカーだけでも２万人。派遣労働者のユニオンは主要メーカー以外も含めると全産業で推定１０万人に達するとも予想している。世界恐慌突入の局面で、大失業の情勢となっている。

　トヨタ等が首切りラッシュ
　御手洗・日本経団連会長は今月８日、非正規社員の解雇について「世界的な景気の急激な落ち込みにより各社も減産に追い込まれ、苦渋の選択で雇用調整がおこなわれている」などとのべた。そして、大分県のキヤノン子会社で請負・派遣社員１２００人が解雇されることについて問われると、「キヤノンが雇用しているとの誤解がある」とのべた。要するにキヤノンが解雇するのではなくて請負・派遣元の責任という主張である。同社が剰余金を３兆３０００億円も貯め込むことができたのは、経団連が派遣法を推奨し、低賃金労働者をこき使ったからであり、税制で優遇されてきたからにほかならない。この１年間だけでも２８００億円の利益を蓄えた。そして８月には中間配当として株主が７１５億円を山分けしているなかでの大量解雇である。
　「世界のトヨタ」がどうかというと、こちらも怒濤の首切りラッシュ。そして、週休３日制にするといい始めている。０３年から期間社員など非正規労働者を大量に導入してきて、０８年までにトヨタ本体で１万８０００人、グループ全体では８万７０００人にまで増やしてきた。それを来年３月末には、トヨタ本体の期間従業員については６０００人から３０００人まで半減させる方針をうち出した。期間従業員の数は、０８年３月時点では約８８００人いたことから、１年間で５８００人を削減することになる。ここ数年間で積み上げた利益は破格にもかかわらず、余剰在庫などいらないのがトヨタの看板方式というわけで、労働者にもへっちゃらでこういうことをやる。
　なお、アメリカにも進出しているトヨタであるが、北米トヨタでは従業員は解雇せず、生産調整で余剰になった労働者には職業訓練プログラムを受けさせるなどの対応。これをアメリカのマスメディアから褒められている。アメリカ人には親切のようだ。同社は内部留保・剰余金は国内トップの約１４兆円にもなっている。海外メディアから「トヨタ銀行」と揶揄されるほど富を蓄えた。
　国内大企業全体の内部留保、すなわち貯め込んでいる余剰資金の総額は２２０兆〜２３０兆円にもなっている。これは世界的に見てもダントツといわれている。こうした金がサブプライムのような金融市場や、海の向こうに流れ出していく。また利益は株主配当として、大株主の外資金融機関などがゴッソリ持っていく関係にもなっている。この２２０兆〜２３０兆円という巨万の富は、働く者がいて、生産することで生み出されたのにほかならない。

　派遣法で首切り合法化　構造改革の犯罪暴露
　「人員削減は世界的な経済情勢によりやむなしで、しかも円高になっているから仕方がない」といった論調で、ここぞとばかりに各社が一斉首切りを始めた。とりわけ真っ先に切り捨てられているのが派遣・期間工など非正規雇用の労働者だ。厚生労働省の調査では、全産業に占めている非正規雇用の割合は３７・８％で、およそ４割にもなっている。これは近年の構造改革・規制緩和のもとで意図的に労働法を改悪して低賃金労働、ワンクッション雇用を合法化してきたことが背景にある。「直接雇用では社保負担など面倒だから」といった企業負担軽減もさることながら、派遣法が首切りの合法化であったことは、現在進行している大量解雇の動きを見ても歴然としている。
　ただ、奴隷制社会ではあるまいし、これほどの労働者が全国津津浦浦で路頭に迷わされて、その家族や地域経済にも甚大な影響を及ぼすのに、大企業の好き勝手を野放しにして「仕方がない」「派遣になった者の自己責任」ですむわけがない。
　大企業が急速に利益を伸ばし始めたのは特に２０００年以後で、「いざなぎ景気」を超える空前の利益をあげてきた。小泉・竹中らが進めてきた規制緩和・構造改革によって、労働法制そのほか減税など、大企業への優遇措置が施されたことがある。そして、米国の浪費頼みの外需依存社会になってきたことが浮き彫りになっている。
　２００２年以降の日本経済の実質ＧＤＰ成長率のうち、４０〜５０％が純輸出に依存している。その結果、世界経済の成長が鈍ると、たちまちマイナス成長に陥ることとなった。注目されるのは、戦後はアメリカ依存の輸出依存型だったわけだが、８０〜９９年の期間をピックアップすると、年平均成長率２・７％のうち純輸出の占める割合はわずか０・０４％だったのが２０００年代に入ってから格段に外需依存型が強まっていったことがわかる。
　今年８月に、政府の経済財政諮問会議の専門調査会で示されている資料によると、２００２年１月以降、企業部門の経常利益は年率１３・３％伸びた一方で、賃金の伸びは年率３・２％にとどまっている。そして１９９６年度と２００６年度を比較すると、家計所得は１１兆円減少している。労働分配率は２０００年を境に下がり続けている。
　国民みんなは貧乏で購買力も落ち込んで内需は底打ち。農漁業は衰退し、中小企業などが支えてきた地方経済もガタガタ。「国際競争力に勝つ」といって優遇してきた輸出企業がダメになると、たちまち国内全体に波及し混乱しているのが現在の姿だ。また「金融立国」を目指すといって...

詐欺金融で吹き飛ぶ国民資産
　　　　　　　　　　　　　　　外資の売り逃げ年金で穴埋め　　　　２００８年１２月３日付

　アメリカを震源地にした全世界的規模の金融恐慌が深まりを見せている。実体経済や各国人民生活に深刻な影響を与え、ツケをみな転嫁して延命をはかっている。小泉・竹中路線で「金融立国」を志向してきた日本国内でも金融崩壊はあらわとなっており、銀行の貸し渋りで中小企業は相次ぐ黒字倒産、輸出に依存してきた製造業は大量首切りを強行するなど、かつてない状況があらわれている。

　銀行は焦げ付きを次次と発表　
　近年「市場最高益」をあげてきた大銀行は焦げ付きを次次と発表している。株安の進行によってみずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱東京ＵＦＪなど三大銀行の時価総額の合計は９兆６９００億円と５年ぶりに１０兆円を割った。ピーク時の０６年４月にはその４倍あったのから見ると、短期日に巨額の資産が吹き飛んだことがわかる。
　メガバンクの９月中間決算は軒並み減益で、資本増強の動きに出ている。不良債権の処理費が前期の３倍に跳ね上がり、純利益は前年比で５８％も減少した。モルガン・スタンレーに９０億㌦の資本支援を迫られるなど、たかられた三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは１兆円の資本増強。３大銀行の調達額の合計は約１兆７０００億円にのぼる。
　サブプライム債券を約５兆５０００億円つかまされた農林中央金庫も１兆円規模の増資を打ち出した。１兆円を超える資本は傘下の信連や農協から調達するといっている。９月中間期の純利益は前年同期比で９２％減の１０４億円。有価証券の価格下落で１１２０億円の損失処理を実施したことが要因となった。９月末の有価証券の含み損は国内金融機関のなかでは最大の約１兆５０００億円にも膨らんでいる。資産の多くを有価証券などで運用しており、約５８兆円もの資産のうち市場運用資産が７割弱を占めている。９月末時点で証券化商品を６兆８０００億円も保有している。「日本を代表する機関投資家」と豪語してきたが、要するに農民漁民のカネを原資にして金融市場の“カモ”になっている。
　１１月２６日に出そろった地方銀行・第２地方銀行の１０３行の９月中間決算では、３分の１にあたる３３行が赤字に陥った。地域経済が疲弊して貸し出しが伸び悩む一方で、近年は投資信託販売などにシフトし、海外投資などで利益を追求してきたのが特徴で、リーマン・ブラザーズ社債の関連損失などを計上した銀行も少なくない。
　損害保険大手６社の９月中間決算では、有価証券評価損などの関連損失の合計は約１９００億円にものぼった。東京海上ホールディングス、三井住友海上、損保ジャパン、あいおい損保、ニッセイ同和の五社が当期最終利益で大幅減益の見通しになっている。損保ジャパンは５２０億円の最終赤字に陥る見通し。新車販売が冷え込んだ影響で自動車保険が不振となり、住宅バブルがはじけて火災保険も不振。本業が振るわない一方でリーマン・ブラザーズの社債や海外への株式投資、証券化商品の焦げ付きが最大要因となった。三井住友海上は９００億円もの損失を計上し、東京海上が７２４億円にのぼった。
　リーマン関連など完全にデフォルトしたものを損失計上として数字に乗せているほか、株式の評価損などが含まれているが、ＡＩＧ、サブプライム２社、つぶれかかっているシティなど、破綻が確定していけばさらに深刻な損失が表面化することになる。
　９月初旬には「邦銀が存在感を示すビッグチャンス」「世界最強」などといっていたが、一転してピンチに陥っている。金融庁が１１月２８日に発表した２００８年９月末の国内金融機関の証券化商品の損失は３兆２７３０億円にもなった。６月末から２７％増加している。農林中金など大手銀行の損失額は２兆７７６０億円となった。サブプライム関連はそのうち９５００億円で、あとはその他の証券化商品による損失である。国内金融機関が保有している証券化商品の総額は２２兆２７１０億円（９月末時点）とされ、わずか３カ月で１割強が水の泡となった。１０月以後膨らみ続けている損失はさらにひどいと見られている。
　また、投資信託協会は１１月１４日、国内の投信の純資産総額が１０月だけで１１兆円減少したと発表した。９月も合わせると１８兆円にもなる。個人から投資信託会社が資金を調達して、国内外の株や債券に投資して運用するもので、ここ数年は「貯蓄から投資へ」とキャンペーンが張られ、銀行や証券会社、郵便局までがさまざまな商品を組み合わせて窓口販売、訪問販売に熱を上げてきた。その結果、巨額の個人資産が吹き飛んだことを意味している。知識のない素人、高齢者や退職者をカモにして、リスクを負わせるハメとなった。個人の損失は「自己責任」で、大手金融機関の損失は公的資金をぶち込んで救済するシカケになっている。

　年金資金で株式買上げ　市場運用分約93兆円
　ＮＹダウも日経平均も各国金融市場も暴落したり、若干持ち直したりしながら、しかし基本的にはジリ貧で下落し続けている。この過程で、不可解な買い上げがやられている。ドブに捨てるように公的年金資金がぶち込まれて、怒濤の株式買い上げをやっている。日経平均株価は放って置いたら暴落が避けられないのが実情だ。年金資金の市場運用分は９２兆９２７３億円にものぼり、財投債分の２６兆９８９４億円をはるかに上回っている。四半期別に見てみると、この市場に投げ込んでいる９２兆円で７月から９月末までだけで４兆２３８３億円の損失を出していることも明らかになっている。１０月、１１月、１２月は前期以上に“買い上げ”をやっているので、損失は１０兆円ほどに膨れあがってもおかしくないという指摘もある。株式運用だけでなく、企業社債（資金調達）などにも突っ込んでいるが、運用の詳細については明らかではない。
　株式市場において外資投機集団が売り逃げしていくのを補う形で、日本の年金資金が買い支えする構図。みなが知らぬ間に老後資金が企業資金の穴埋めに張り替えられている。今後は郵貯・簡保の株式運用も取り沙汰されており、国民の金融資産も好き勝手に使われている。

派遣切り＆地域病院閉鎖・たらい回し　日本の癌経団連と日本医師会を切除しろ！2

２ちゃんねるに以下の書き込みがあった。
ID:KKel8ugU0氏

≪結局、トヨタ・キャノンのような輸出多国籍企業が小泉、奥田、御手洗のような詐欺師の似非グローバル理論で円安・低金利を円キャリアトレードでジャブジャブのバブル化したアメリカへ輸出して大儲け。さらに低賃金と非正規雇用増大のイカサマ規制緩和で膨大な庶民の受け取る金（特に若者）を奪いマネーゲームの投機市場へ放り込んだだけ！
サブ・プライムのバブルがはじけてイカサマ賭博の化けの皮が剥がれた。
イカサマの胴元、投資銀行は消滅！トヨタも何れ消滅するよ！小泉と奥田は欧米の資産増大（この間、欧米の金融資産は6000兆円から1京6000兆円へ2.7倍の増大、バブル破綻で世界の税金による公的支援で資産家の資産は温存） で！この方たちは欧米の資産家からはいくらのご褒美を貰うのですかね？
この連中によって日本勤労者（若者）が受け取るべき金（特に非正規雇用者の犠牲）は金融詐欺師によって欧米の資産家の懐に入った！
これが新自由主義と自己責任の正体・・・つまり詐欺師の理論！！
垂れ流しのドル（イカサマグローバル）は際限のないバブルを求める吸血鬼と化した！
バブル破綻で生活貧窮のアメリカ国民の生活費穴埋めに日本の郵貯資金を求められるか？これが第二の小泉規制緩和による詐欺だろう？
詐欺師のイカサマ経済論と詐欺師の自由主義（新自由主義）と詐欺師のためのグローバル（ドル垂れ流しの際限ないバブル）はもうたくさんだろう？≫

言っていることがどこまで本当かは解らないが、なかなか教養のある人物である。
ある程度事情に精通していると、欺瞞に気付いて腹がたってしかたないだろう。そして、巨悪に対する自分の無力感を自覚せざるを得ない。
バカウヨみたいに無邪気に「万歳」している方が精神衛生上はいいのかもしれないが、プライドが許さないのである。

＠ふりめ